本論文は、先行研究に基づいている。その多くは、筆者のオンラインサイトBilingualism and Japanology Intersection、日本語版「バイリンガリズムと日本学」に掲載している。日本や他のアジア諸国の文化、および、バイリンガリズムに関する研究についての記事へのリンクも載せている。とりわけ、筆者の1998年の著書East-West biculturalism（東西間のバイリンガリズム）や、2003年の著書East-West cultural differences（東西間の文化的な違い）（出典参照）が参考になるであろう。


バイカルチュアルの子ども達

子どもは、「文化化」と呼ばれる無意識的な過程を経ながら、特定の文化の中で育つ。ここで留意すべきは、その際に二つ以上の母国語や文化を持つ可能性も多分にあるということである。また、年齢に関わらず、異文化に適応することができる（「文化変容」）。後者の場合、二つの文化を比較することができる大人や若者は、意識的にその二文化の特性のどちらかを選ぶことができる。その選択は、個人的な好みによるかもしれないが、ほとんどの場合、与えられた状況において、一方の文化の行動基準の方が、より円滑に事を運ぶことができる、または、より効率的に目的を達成することができると個人に思わせるのは、他者の反応である。社会的圧力によって、個人の文化的独自性（アイデンティティー）や共感する文化的規範が、その人物を形成している本来の文化を反映しないことがある。アイデンティティーは、変わりうるもの、進化を促されるべきものであり、ブランドに対する忠誠のようなものではない。しかし、アイデンティティーは、社会的・心理的要因に左右され、それは時に、無意識であったり自制がきかなかったりする。その結果、人は二つの文化を様々に組み合わせたり、あたかも一つの文化で育ったかのように、片方の文化だけに共感を示したりすることがある。

子どもが学校や保育園などの教育機関の文化に加わるまでは、父親や母親、養育者の文化、および、その子どもと接する時間の割合が、文化化のパターンを決定づける。実際に子どもが使う言語にも文化的意味がある。日本における国際結婚の場合、母親もしくは主たる養育者が外国の文化を持ち、その国の母国語で積極的に子どもと接すれば、当然、その子どもは二つの異なる文化を吸収することができる。日本文化は、日本人の親や地域社会、メディアからいつも発せられる。したがって、外国人の親が終日働いている場合、子どもをバイリンガルやバイカルチュアルに育てるためには大変多くの労力を要する。幼児に対してうまくいっていたことが、日本の学校に入学し、社会的圧力を感じ始めた子どもには通用しなくなることがある。したがって、そのような家族は、子どもが異文化からの恩恵を個人的に享受することができるように、定期的に外国人の親戚を訪ねたり、外国に住んだりする必要があるかもしれない。

最後の要因として挙げられるのは、子どもには特定の文化基準に対して、調和または不調和する遺伝的素因があるということである。親が子どもの文化的アイデンティティーを決定づけようとすれば、子どもの自主性をくじき、無力感を味あわせる可能性がある。結果として、二言語併用や二文化併存は保証されず、そのような子ども達をバイカルチュアルと呼ぶことも是認できない。先天的な要因、家族、環境、個人の選択およびその結果が複雑に影響し合うことによる人格の形成は、自然な過程として展開される必要がある。

子どもは脆弱で、心と体がまだ完全に統合されておらず、きちんと機能する独自性を持っていない。その対処戦略を身に付けている段階である。それは、試行錯誤を繰り返すというものである。原因と結果を検討したり、主義を主張したり、体裁良く妥協したり、首尾一貫した理由づけをしたりすることは、大人でも難しいが、子どもはそのようなことができない。人格が完全に形成される前に、子どもは学校に通うようになり、そこでは大勢の学友達に囲まれ、権威的な力の下に置かれる。親は子どもに物事の善し悪しを教えるであろうが、その方針や手本は、子どもが学校で必要とする対処戦略として不十分であるかもしれない。もし、親の教えが、欧米における自尊心、主体性、寛容さの基準に基づいていれば、子どもは日本の学校で文化の壁にぶつかるであろう。東アジアでは、一体化した集団の中での役割を果たすことを重んじられており、子どもはいつも集団に溶け込み、異なる者としてはじき出されるのを回避する。

最近、日本では、同調を促す従来の圧力がエスカレートしており、とりわけインターネットへの接続が可能なカメラ機能付き携帯電話によるものである。若者にとって、友達と繋がっていることはとても重要であるため、夜中でも携帯電話の電源を入れている。徐々に増えてきていることだが、ユビキタスネットワークを使った攻撃やいじめに遭えば、もはや自分の部屋にさえ逃げ場は無くなり、自殺に追い込まれることもある（和田、2009年）。学校で特にその傾向が強いが、自己防衛の方法として「空気を読む」ことが絶対的になっており、いじめっ子に同調することが最も楽な対処方法だということを、生徒だけではなく教師までもが知っている。アルファベットで表されるKYは、「空気を読めない」ことを軽蔑的に表す言葉である。曖昧な文字や記号で表されるKY言語は、携帯電話での短く頻繁にやりとりされるメッセージの中に氾濫している。子ども達は、その曖昧な機微を察知することに追われている。そして、繋がりから離脱したり、KYと言われていじめられないように、急いで同調するのである（米山、2008年）。このように、多数派の意見に逆らわないようにするが故に、物事の善し悪しの基準が無視される状況において、純粋にバイカルチュアルの子ども達でさえ、主流派と異なる方の文化的アイデンティティーを隠したり否定したりするようになる。

外見の他に、最も違いが露呈するのは言語である。言葉が流暢でなければ外国人だということがわかり、訛りがあればその土地の者ではないとわかる。外国での生活から戻ってきたばかりの日本人の子ども（帰国子女）や、外国で育った日本人を祖先に持つ人々（日系人）は、外国人同様、空気が読めない。したがって、彼らがその状況に適応しない限り、異なる存在でいることは避けられない。有名人のように珍しがられたとしても、文化や言葉の違いによって、部外者と見なされる。そもそも、そのような子どもの多くは目立つことを好まない。外見は、自ずと相手に先入観を与えるきっかけとなり、日本人の顔をしているのに日本語が流暢に話せない者や、外国人の顔をしているのに日本語を流暢に話す者はうまくコミュニケーションがとりにくい。外見に関わらず、日本で育てられ、現在、学校制度のなかにいる者は、善かれ悪しかれ、概して空気を読める。人の行動からその心情を察し、集団から求められる行動ができない子どもは、いかなる文化の中でも弱い立場にあり、他人の善意に依存することになる。そのような子どもはストレスを感じやすく、自己表現を抑えてしまう。憂鬱そうに見られ、疎外感が助長されることを覚悟の上で、話さないことで無難に切り抜けようとする。しかし、もともと人を惹きつける魅力があるため、人気者になって楽しい子ども時代を過ごすことができる子どももいる。


接触する文化

バイカルチュアリズムになりうる程度や性質は、その二つの文化の特性や関連性にも影響される。例えば、二つの文化が地政学的に敵対していると、個人が何か役に立つのではという動機を超え、自分自身のなかに別の文化の要素を取り入れることを可能にする統合的な動機をもつのは困難である。文化の浸透性も異なる。例えば、個人の特徴を尊重する文化においては、同化しようとしている外国人に対して開放的である。一方、同族や血族を重んじ、文化的忠誠は愛国主義の問題だとする文化もある。後者のような文化の場合、バイカルチュアリズムという真の意味での概念は存在せず、個人が複数の文化に属することを認めないかもしれない。文化的忠誠が互いに排他的であれば、自国の文化にのみ属するか、部外者になるかのどちらかだと見なされる。日本文化は、他文化との間に打ち破ることができない壁が立ちはだかっており、浸透性ではない傾向にある。この傾向は、官僚の間で最も根強く、その影響は教育にも及び、今日まで英語の流暢さや国際化よりも、日本人らしさを維持することに重きをおいてきた。その結果、日本人は、英語を流暢に話すと外国人呼ばわりをされ、自国の文化を捨てたと見られかねないと不安を抱いたりする。そのような状況においては、バイカルチュアリズムはもとより、バイリンガリズムも、目標として真剣に検討されることはない。

しかし、今は水面下ではあるが、日本人と外国人の間で文化交差が起こっている。日本の若者は変わりつつある。旅行やインターネットを通して、より多く海外と接触をしている。同時に、より多くの外国人が日本語や日本文化に精通してきている。また、二カ国語を話す人々や二文化に属している人々は、日本で徐々に増えてきている。メディアの情報からも、創造力に富む若者は、外国文化に触れた経験があることが多いということがわかる。 『選挙』などの人気ドキュメンタリー映画監督である想田和弘氏のインタビューを例に挙げる。

二つの違う文化を知る想田は、友人達の多くを「燃え尽き症候群」の状態にしてしまうように思える日本社会のある種の特性を痛感させられると語った。彼らは、細かいことにこだわりすぎるようになり、物事を様々な角度から見ることができなくなってしまう。「私が思うに、日本では多くの場合、人々はそれをしたいからするのではなく、しなくてはならないからする、という状況に置かれていると思います。」「社会のルールに従っていられるうちは大丈夫なのです。ある意味、洗脳されることを許しているのですから。でも、その『洗脳」からふと我に返った時、自分の行動と本当の気持ちのギャップが露呈され、彼らはとても脆弱になってしまうのです。」（マーフィー、2008年）

多文化主義と政治

接触する言語や文化に関する偏見や誤解は、欧米諸国にさえ存在する。アメリカでは、移民への攻撃の代わりに、バイリンガル教育が攻撃された。移民以外の学生が簡単なスペイン語や他の外国語を学ぶのに苦労している一方、移民は英語だけを話すように促され、その結果、自国の言語を失い、認知能力にも悪影響が出ている。多くの場合、外国語や異文化は、国際貿易の重要な要であり人間の権利であるというよりも、むしろ社会問題として捉えられている。イギリスの下院議員は以下のように述べている：

我々の身の周りで、法廷で、そして、国会で承認される制圧的で自由を破壊する法案に、我々は多文化主義がもたらす災いを目の当たりにする。制度に対する忠誠心を全く持たず、完全に孤立した、あまりにも多くのイスラム教の人々がこの国で育つことが許されている。（ジョンソン、2006年）

マイノリティーに関するいかなる問題も、多文化主義そのものが問題なのではないことは確かであり、むしろ、それによって社会を構成している異なる集団間の対立への解決策をもたらすものである。問題となる場合には、多文化主義は、政争に利用され、アメリカの単一文化・純粋主義者が標的としたバイリンガル教育のように、否定的な意味の婉曲語になってしまう。しかし、そのような、マイノリティーをスケープゴートにしたり、偏見にもとづいた活動は、政治的に効果があるのだろうか？　前述の議員は、今やロンドン市長である。

接触する言語や文化に対してもたれる偏見をあぶり出し、その誤解を解くことは、まるで多くの放火犯や不注意な喫煙者達のいる町の消防士のようである。貴重な資源や人間の権利としての言語や文化は、防御される必要はなく、むしろ奨励されるのみである。しかし、社会には先入観が存在する。通俗的なものの見方は、バイリンガルやバイカルチュアルになろうとする若者に影響を与えるため、信頼できる情報をもって、そのような先入観を払拭しなければならない。日本語で書かれたバイリンガリズムに関する研究論文は、控えめだが信頼できる。一方、権力者による公式声明は、ありがちな誤解を繰り返している場合がある。バイカルチュアリズムは、あまり研究されておらず、少数派に関するものなので、あまり良く理解されておらず、評価も高くない。しかし、個々人が証明できるか否かに関わらず、また、バイカルチュアリズムが何であるか認識しているか否かに関わらず、バイカルチュアリズムは経験できる。ドキュメンタリー映画監督、想田和弘氏が（『接触する文化』のなかで）述べているように、彼は二文化に属していることで、より多くの選択肢があることを認識していた。


カナダにおける二言語併用および多文化主義

ヨーロッパやその他多くの国々は、移民を必要としており、その結果として生じる多様性に対して、政府が敵対的な姿勢をとる必要性は無いことを示している。カナダが良い例である。カナダには公用語が二つあり、多文化主義の考え方がある。カナダには、大勢の英語を母国語とする人々やフランス語を話す人々に加えて、先住民やヨーロッパからの移民、外見的に目立つアジアやアフリカ出身のからのマイノリティーもいる。カナダの研究者はバイリンガル教育、とりわけ、授業の半数を子どもの母国語ではない言語で教えるという、内容を重視したイマージョンメソッド（浸透型の教授法：外国語にどっぷり浸かるという意味合い）の利点を指摘している。シャプソン（1984年）の報告によると、オンタリオ州議会では、多文化教育を「その祖先に関わらず、個人としての子どもが、単に容認や寛容について学ぶだけではなく、尊敬や理解をも学ぶ教育（p.8）、文化的多様性は、誰もの人生を豊かにする貴重な資源として捉えられ活用されるものである。」と定義付け、言語や文化を同一化することで解決する問題としてではなく、人間の権利や互いを豊かにする資源として捉えることを人々の良心に呼びかけている。


二言語を使用すること、および、二文化に属することの利点

個人的に筆者は、ある程度のバイリンガルである日本語を母国語とする人々と英語を母国語とする人々195名を調査した。定量的結果では、両グループの約83％が彼らの文化的アイデンティティーへの好ましい影響を報告した。ほとんどの回答者が、自分の考え方の範囲や行動が広がったと言い、二つの文化のアイデンティティーを肯定的に捉え、十分に楽しんでいると報告した回答者もいた。二つの言語や文化が自分自身に与える影響について尋ねた定性的結果でも、結果はほぼすべて肯定的なものであった。調査は、両言語で行われ、結果は日本語で発表された（マッカーティ、1999年）。筆者はこの結果から、バイリンガルであること、および、バイカルチュアルであることは、倫理的及び認知的に有益であると解釈する。


結論

二言語を使用することもさることながら、幼少期からではなくとも、二文化に属することは、高度な学識を要し、経験がなければ理解できない。言語学や文化的多様性に対して社会が肯定的であれば、第二言語や文化は個人が生まれながらに受け継いでいるものを何一つ奪うことはなく、むしろ、付加的なものであり、豊かにするものである。例えば、日本語と英語を話す者にとって、二文化に属するということは、同じ状況を日本と欧米の視点から見ることができ、どちらかの視点に基づいた対応を選ぶことができるということである。一カ国以上の国の言語や文化を持つことは、社会の資源であり、行動や考え方に関してより多くの選択肢、つまり自由を個人に与える。


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参考文献

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